従業員満足度調査・エンゲージメントサーベイ

ES（従業員満足）・エンゲージメントの向上・改善の第一歩は自社の正確な実態把握から

当社の従業員満足度調査（ES調査）・エンゲージメントサーベイは、離職率１％の企業や経常利益率１０％の企業などが活用し、従業員満足・エンゲージメントの向上、また業績の向上に大きく貢献しています。

従業員満足度やエンゲージメントの構成要素には、ビジョンへの共感（経営理念やパーパスの浸透度）、マネジメントの適切さ（上司のマネジメント）、参画への充実度（仕事満足度、スキル・能力の向上）、企業風土の最適さ（企業文化の状態）、職場環境の快適さなどの５つの因子が存在しています。

当社の従業員満足度調査（ES調査）・エンゲージメントサーベイでは、この５つの因子をさらに分解し、１０項目の着眼点を設計した標準アンケートを設計し、企業ごとにカスタマイズを行った上で、クライアント企業の目的に応じ、測りたい従業員満足やエンゲージメントを診断するコンサルティングサービスを行っています。

どんなにすばらしい経営戦略を描いても、それを実施するのは機械やプログラムではなく、生身の感情を持った「人」であり、その集団である組織です。

ES・エンゲージメントは経営のスパイラルに影響を与える大きな要因の１つです。ES・エンゲージメントが低下をすることで、生産性が上がらない、業務のアウトプットである品質やＣＳ（顧客満足）が高まらない、不満退職で人的資源が蓄積していかない、労使紛争が絶えないなど様々な経営の機会損失が発生してしまいます。

また人や組織の問題というのは、問題が顕在化してくるとすでに手遅れとなってしまい、改善が困難な状況に陥ってしまいます。人の健康管理と同じように精度の高い診断を実施し、組織の状態をしっかりつかみ、まだ顕在化していない人や組織の問題を抽出し、ESを効果的にマネジメントしていかなければなりません。

しかし一般的なES調査（従業員意識調査・従業員満足度調査・モラールサーベイ・社員満足度調査ｅｔｃ）には、いくつかの問題点や落とし穴があり、うまく機能していないというケースが多々見受けられます。効果的なＥＳの実態把握にはいくつかのツボがあるのです。

そもそもES調査は、実際にＥＳを改善・向上させ、ＣＳ（顧客満足）や経営成果の向上に結び付けるための「手段」であるはずのものなのですが、効果的な調査にならないと、結果としてES調査自体が「目的」化してしまい、その後の改善に結びついていかなくなってしまいます。

ES・エンゲージメントに専門特化した当社では、ESに対して日々様々な調査・研究開発を進めながら、そもそも「手段」であるはずのESの調査を、やることが「目的」になってしまわないように、ESマネジメントの第一歩である効果的なESの実態把握のご提案・ご支援をさせていただいております。

近年すでに従業員満足度調査（ES調査）やエンゲージメントサーベイを実施している企業さんから、「調査・サーベイをやってはいるのだけど、その後の運用がはうまくいかない」という相談をいただくケースが増えています。

実際に従業員満足度調査（ES調査）やエンゲージメントサーベイを実施している企業さんのお困りごとベスト３は以下の内容です。

■ベスト１：調査やサーベイの結果を受け、肝心の施策が立案できずに立ち往生している。

■ベスト２：経営層や従業員に対して、調査・サーベイの結果をどうフィードバックしていけばい良いのか分からず、途方に暮れてしまう。

■ベスト３：上記のような理由で事務局が迷走している間に、また次の調査・サーベイの実施時期が訪れ、調査・サーベイをやること自体が目的になってしまっている。

※厚生労働省・経済産業省も後援し、日本の人事部が主催したＨＲカンファレス2021秋（2021年11月25日）で、弊社代表が特別講講演『ESの専門家だから話せるー落とし穴に落ちない従業員エンゲージメントの実践手法』をオンライン登壇した際、投票機能で以下の実態調査を行いました。（n数：８０名）

■投票①：ES調査・エンゲージメントサーベイの実施状況

①実施している：６４％

②これから検討する：１５％

③実施していない：２１％

上記の投票結果から多くの企業で、ＥＳ調査・エンゲージメントサーベイの導入が進んでおり、好ましい状況だと思います。しかし、次の投票結果で、弊社も受講者も愕然とすることになったのです。

■投票②：ES調査・エンゲージメントサーベイでは、スコアの裏側にある原因や背景をしっかりつかむことができ、施策立案まで出来ていますか？

①出来ている：２０％

②出来ていない、ここが課題だと感じている：８０％

【従業員満足度・エンゲージメント専門コンサルティング会社である弊社の見解】

上記回答のように、調査・サーベイがうまくいっていない企業は実に多く存在していることが分かります。弊社でもこのような相談を受けた企業さんが、どのような従業員満足度調査やエンゲージメントサーベイを実施しているのか、専門家の観点から確認すると、以下のような「落とし穴」に落ちてしまっています。