ＥＳ（従業員満足度）・エンゲージメント向上へのはじめの一歩

ＥＳの実態把握

ＥＳ向上に向けまず最初に取り組むべき事項は、やはり自社のＥＳの実態把握になります。私たち人間は年１回健康診断を受けますが、当社は企業にも定期的な組織の健康診断が必要不可欠だと考えています。やはり顔を見ているだけでは胃が悪いのか、腸が悪いのか、分かりませんので、きちんとレントゲンを撮ったり、血液検査を行い、表面上では分からない実態を把握するために、客観的な診断が必要になります。

特に企業における人や組織の問題というのは顕在化した時点ですでに手遅れになっているケースがほとんどではないでしょうか？

例えばＥＳが低下し不満退職の意思を固めた社員を引き留めることが出来るでしょうか？なかなか難しく、一度崩壊してしまったＥＳをまた以前の状態に復旧させるのは至難の業となり、ここまで悪化する手前の段階で打ち手を講じないと、火消しは難しいことは想像に難しくありません。

したがって、組織の健康診断としてＥＳ診断を通じて、潜在的な段階で課題を抽出し、早期発見・早期改善を図ることが、企業として取り組むべきマネジメントではないかと考えています。

動機づけ・衛生理論

ＥＳを考える上で参考になる理論として、アメリカの臨床心理学者ハーズバーグの「動機づけ・衛生理論」によれば、人は仕事を通じて２つの異なる欲求を満たそうとしているという研究結果を発表しています。（1935年）。

人間の欲求には、「衛生要因」と「動機付け要因」の２つがあります。前者は不足すると、不満足が助長する要因のことで、要素には給与や会社の政策、監督技術、対人関係、作業条件が挙げられています。後者は、やる気に比例する動機づけ要因のことで、要素には達成、承認、仕事そのもののやりがい、責任、昇進などが挙げられています。

この結果から金銭報酬は、「不足すると不満になるが、たくさんもらったとしてもそれに比例してやる気が上がるというものではない」と結論づけることができます。つまり、衛生要因に分類される給与を厚くするだけでは、必ずしも社員のモチベーションを高め、ＥＳを向上させることは難しいということになるわけです。

ＥＳの構成要素を考察する上で、「動機づけ・衛生理論」は現代日本でも十分参考になりますが、その一方で、現代のビジネスパーソンに当てはまらない側面もあります。例えば、責任や昇進は動機付け要因としての機能が低下してきている傾向もあります。これは特に若年者で見受けられる傾向ですが、管理職などの高いポストを目指すキャリア思考ではなく、専門性を高めたり、自己成長を重視する傾向が強まっている背景が影響していると考えられます。また、会社の政策（＝経営理念・方針）も衛生要因ではなく、動機付け要因になっています。先の見えない時代だからこそ、企業が「どのような社会的な意義をもって事業を展開しようとしているのか」という経営理念や、「どういう方向に進んでいこうとしているのか」という経営方針は、社員にとって働く意義につながるため、ＥＳに大きな影響を与えています。それ故、企業が新入社員に仕事の意義や魅力を十分に伝えきれないがために、「仕事は自分に合わない」と退職を誘発させてしまうケースがあるのではないでしょうか？

監督技術（＝上司のマネジメント）や対人関係もまた衛生要因ではなく、動機付け要因になっています。若手社員のコミュニケーション能力も低下傾向にあるなかで、職場の人間関係を大切にする傾向はますます高まっており、上司との関係が良好であるかどうかはＥＳに大きな影響を与えています。

このようにビジネスパーソンの就業意識は時代とともに変化していく側面もあるため、ＥＳ診断を行う際は、こうした変化点を把握した上でＥＳの構成要素を考える必要があります。

ＥＳロジックツリー

「動機づけ・衛生理論」などを参考にしつつも、当社は現代ビジネスパーソンの就業特性やこれまで行ったＥＳ診断の結果などを元に、現代に則したＥＳの構成要素を考察した。すると、次の「５つの因子」に大分類し、これを「１０の要素」にさらに分類できることが分かった。それらを分かりやすくまとめこれを「ＥＳロジックツリー」と呼んでいます。

ＥＳの構成要素を紐解くと、ビジョンへの共感、マネジメントの適切さ、参画への充実度、企業風土の適切さ、就業環境の快適さの５つに大別される。そこからさらに、①経営理念・方針、②事業戦略・運営、③上司のマネジメント、④人事評価、⑤仕事内容、⑥自己成長、⑦コミュニケーション、⑧組織風土、⑨職場環境、⑩労働条件という10要素に分類し、この10の角度からＥＳを測っていく必要があると考えています。

ＥＳの実態把握を行うためには、このように掴みどころがない、抽象的な概念であるＥＳを体系的に整理し明確に定義づけを行っていく必要があります。

（2016年5月号西日本シティ銀行グループ発行「飛翔」での弊社代表志田貴史の執筆記事より）